統計量と推計について。アンケートの処理方法とアンケートの取り方。

2006年4月24日追記：社会事象を対象とした統計に関しては、本ブログの別のテキストをご覧ください。

母集団、サンプル数など、統計分析についてのみ記載します。［これは、他の人のブログにコメントとして記載した記事をここに再録しました。これらの記載事項は、統計などに関して、それほど深い造詣を持たない方には、非常に重要な意味を持つと思いますので、あくまでもご参考までに記載しました。この件に関してのご質問は、私の方にどうぞ。］

(1)母集団を定義します：日本人全部、関東地域の20歳～60歳まで、インターネット利用者、とか。ですから、ネット調査でも、インターネット利用者が母集団だと断れば、統計上は問題ない。

(2)サンプル数：まず、最低500は欲しい。母集団の数とサンプル数から、推定幅が定まるが、常識的な調査の線として、500以上です。調査は、調査会社に頼むと、1サンプル当たり、1,000円以上かかります。（データの入力も、一次スクリーニングも、統計分析は自分がする）それで、50万円以上かかります。統計解析にコンピュータを利用すると、利用料がかかります。

(3)回答率は、50％以上は欲しい。そして、母集団を代表していると言う、検定が必要。検定が通るには、50％以上ないと、中々無理。男女比、年齢層の人数比などが、母集団とサンプルとが異なっていると言う仮説が否定される必要がある（同じ母集団のサンプルであると言うこと）。通常、新聞社の調査では、2段階無作為抽出法を使用し、回答率は何とか50％を超えるように努力している（回答を拒否された場合、同じサンプルに属すると考える別の人に再度調査を実施する）。

(4)これにパスをすると、一応、対象とする母集団の意見として、推定値と推定の幅（90％の推定幅、75％の推定幅など）が出てくる。

(5)最近の世論調査では、経費を安く上げるために、電話調査を実施すると、母集団の定義がおかしくなる。昼間家にいる人は、家庭婦人、老年者などになってしまい、日本人全体を対象とはしていない調査になる。これには、調査会社とも気を使っているのではないでしょうか。私は知りません。
以上、サンプルなどに関する記載のみ。詳細は、私のサイトをご覧ください。

以下に記載されていた記事は、新しい項目の記事に移動しましたので、削除します。

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